Impressum

刊記 (日本の特定商取引法に基づく表記に該当します)

住所・氏名

イッツタイム
ヒルデガルト・ハイメス
ダリエンヴェーク 2
D-57368 レネシュタット
電話:+49 2725 959870
ファクス:+49 2725 959871

 

連絡先

It´s time
Hildegard Heimes
Dahlienweg 2
D-57368 Lennestadt
電話:+49 2725 959870
>ファクス:+49 2725 959871
Eメール:info@it-s-time.de

 

売上税ID番号

DE192417497

 

個人情報の取り扱いについて

私どものウェブサイトにようこそ!

私たちはお客様の個人情報の保護とプライバシーの尊重に、最大の価値を置いています。お客様がこのウェブサイトをお使いになる場合、個人情報を教えていただくことになり、それが使用されます。その際のプライベート・ポリシーに関し、以下に記載いたします。

 

情報の収集は匿名で

このウェブサイトは、個人情報を提供せずに訪れることが出来ます。この限りにおいて、個人情報が保存されることはありません。お客様のご要望によりよく添えることができるよう、統計的データのみを評価します。そこからお客様の個人的情報を得ることは、できないようになっています。

 

個人に関する情報の収集、処理及び使用に関して

個人情報(特定のあるいは特定可能な自然人の、個人的あるいは物的関係に関わる個々の情報)は、お客様が提供していただける範囲内でのみ収集いたします。

お客様の個人に関する情報を処理そして使用することは、ご注文に応じ、ご質問にお答えするために行われます。

ご注文による契約関係が完遂された後、データはまず税法と商法にのっとった保存期間、保存されます。お客様がこのデータをさらに処理及び使用することに対し同意なさらない場合、その期間が過ぎるとこのデータは消されます。

 

ニュースレター送付のためにEメールアドレスを使用する

契約の完遂とは無関係に、お客様のEメールアドレスは、当社自身が直接ご案内をお送りする目的のためだけに使われます。同意なさらない場合は、いつでも停止させることができます。Eメールだけでなく、他のどのような伝達方法を使っても、それができます。しかしそれが当社に届けられなければ、有効となりません。このためには、郵便代など基本料金による送付料のみがかかります。停止するための連絡先は、この刊記に掲載されています。またニュースレターにあるリンクをお使いになることもできます。お客様のEメールアドレスは、この後消去されます。

 

個人情報を第三者に渡す

お客様の情報を第三者に渡すことは、お客様自身のはっきりした同意がない限りありません。例外となるのは当社の関連サービスを行う、契約関係を完遂させるために必要なパートナーです。この際に当社は、ドイツ連邦情報保護法を堅く守っています。情報開示は、最低限にとどめられています。

 

クッキー(HTTP cookies

当社のインターネットサイトには、何箇所かにいわゆるクッキーが付いています。クッキーは小さな文書データで、お客様のパソコンにおかれ、それをブラウザが保存します。これによって私たちがオファーするものが、より使いやすく、効果的で、安全になるのです。さらにクッキーは、当社のシステムがお客様のブラウザを認識し、お客様にサービスを提供することを可能にしてくれます。クッキーには個人情報は含まれていません。

 

データを開示、訂正、閉鎖、消去する

お客様には、保存されているデータをいつでも無料で知る権利と、訂正、消去、閉鎖させる権利があります。ご希望の場合は、当社にご連絡ください。連絡先はこの刊記に掲載されています。

 

 

お客様へ

お支払方法

商品のお支払いには、次のクレジットカードがお使いになれます:ビザ、マスターカード、アメリカンエクスプレス、JCB

 

お届け時間

ご注文の後、商品は航空便で発送されます。通常は二週間でお客様のところに到着します。

 

返品

基本的に返品はお受けいたしかねます。クーリングオフは該当しません。

 

商品に欠陥がある場合

商品が障害を受けて到着した場合、到着日から七日以内にご連絡ください。クレームが正当である場合、代替品をお送りします。

 

追加となる費用

日本へ商品をお送りする場合、包装料と送料がかかります。注文額が150ユーロ以下の場合、包装料と送料合わせて27ユーロがかかります。注文額が150ユーロを超える場合には、この費用は無料となります。商品はドイツから送られるため、消費税がかかりません。しかし日本で商品をお受け取りになる場合、関税がかかることがあります。詳しいことは日本の所轄官庁にお尋ねください。

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